優良人材の採用力アップのために、企業や店舗経営者が取り組むべきこと

求人広告を出しても経営者が希望するような人材がやって来るとは限りません。
ましてや今のような買い手市場では、次々と浮気されてしまいます。
求められるのは、採用力のアップです。
どうすれば欲しい人材をしっかりと採用できるのでしょうか?
人事担当者や採用担当者が心得なければならないことは、何でしょうか?

スポンサーリンク

内部環境と外部環境を把握することで人材採用力がアップする

採用力アップのために取り組むべきことは「人事力」の強化です。

そのために「内部環境」「外部環境」を把握することが重要になります。

つまり、「自社・自店の採用における強みがどこにあるか?」と「採用における競合他社・他店の現状」をそれぞれ把握することです。

「自社・自店の採用における強みがどこにあるか」は、まずはアンケートによって探ってみましょう。
最初は次の3つのことに取り組んでみよう。

①採用担当者の教育は高いレベルでしっかりと行う

採用担当者のレベルと採用できる人材のレベルは比例します。

求職者にとって、はじめて会う会社・店舗の人間は採用担当者です。

そのため、採用担当者はその容姿や言葉遣いに細心の注意を払う必要があります。
同時に、会社・店舗に対する理解度のレベルが高くなくてはならない。

そこで経営者自ら採用を担当する、またはエース級の社員、店長が採用担当者として求職者と触れ合うことも珍しくありません。

誰が担当するにせよ、
・自社説明会での「プレゼンテーション能力」
・面接における「見極めの力」と「引きつけの力」
この3つは、事前のシミュレーションなどを通じて、経営者やトップレベルの社員と同様のレベルにアップさせておきたい。

②従業員満足度アップへの取り組みは、自信を持って自慢できるものにする

採用力アップのために従業員満足度アップが必要か、と思うかもしれません。
しかし、本質的な採用力アップのためには欠かせないことです。

なぜかというと、求職者の多くが職場の雰囲気を大事に考えているからです。

そのため職場の雰囲気が伝わる写真を求人広告の中に入れることが多いのですが、従業員が会社に満足していないと良い雰囲気の写真を撮ることはできないのです。

また、アンケートなどに寄せられる従業員からの声も、満足度の高さによって、求人広告に使えるか使えないかが決まってきます。

求職者からすると、先輩社員の声は就職先を決めるにあたって重要視するポイントだけに、大事にすべき項目です。

③採用ツール類の整備を怠らない

採用力アップのために採用ツールの整備は欠かせない。

整備すべき採用ツールは
「求人広告の雛型」
「面接チェックシート」
「採用用店舗案内/HP」の3点です。

求人広告の雛型

これは求人広告会社と協力して、雛形を作成することをお勧めします。
これは求人広告を発注する際に、広告会社の担当者に聞けば詳しく教えてくれます。
もしくは雛形を作ってくれるので、心配はいりません。

その際に大事にしていただきたいのが、写真です。

従業員は写真を撮られ慣れていない。
慣れていない人の自然な写真を撮るには、経験を重ねるしかない。
そして堅いまじめな表情よりも、笑顔を重視します。
できれば男性ばかりより、女性を一人でも加えると写真が和らぎます。

面接チェックシート

最低でも質問項目を30はリスト化する必要があります。

慣れない面接でありがちなのが、ただなんとなく会話をして終わったという面接。
必要な情報をもれなく聞けるようにリスト化しておくべきです。

採用用店舗案内とHP

これは、自社の良さを常に高いレベルで求職者に伝えるために必要なツールです。
求職者は企業・店舗のHPを必ずといっていいほど確認してから面接に来ます。
デザインに奇をてらったものは必要ありません。
求職者が欲しいと思う情報を惜しみなく提供する方が肝心です。
ただし、全てを網羅するのでは無く、関心を高めてもらうようなストーリーを作る必要があります。

「採用における競合他社・他店の現状」を把握しておく理由は、競合他社・他店との差別化を図るため

そのポイントは次の3つです。

①徹底的に地域密着

応募数を増やすために、他のエリアの求人広告にまで掲載している企業・店舗がよくあるが、効率的とは言えない。

むしろ、掲載する地域を絞って何度も掲載するほうが重要です。

こうして地域におけるシェアをアップさせ、他社・他店との差別化を図っていくべきです。

②徹底的な個別対応

求職者が増えれば増えるほど、個別対応が難しくなるのだが、手間をかけてでも個別対応をすべきです。

例えば、求職者が10名以上あった場合、集団面接ではなく、時間をかけて個別面接で見極めることが重要です。

③徹底的な求職者志向

中小企業や店舗では、求職者が知りたい情報であるならば、自社・自店の憩い部分も隠さず記載すべきです。

それが逆に他社との差別化になり、好感度を持たせることができるからです。